データセンター
サーバやネットワーク機器を大量に設置・運用するための専用施設。「DC」「iDC(インターネットデータセンター)」とも。耐震構造・無停電電源(UPS)・自家発電・高度な空調・物理セキュリティ・冗長化された回線を備え、機器を 24 時間 365 日安定稼働させることに特化している。クラウド([[cloud]])事業者(AWS・Google・Azure)やレンタルサーバ会社、自社運用([[onpremise]])の大企業が、この施設の中にサーバを置いている。
本書のスタンス(Lesson 1-3)は「中小企業の Web 担当者がデータセンターを直接意識する場面はほとんどない」。レンタルサーバやクラウドを契約した時点で、その裏側にあるデータセンターの設備・運用はすべて事業者側が引き受けてくれている。担当者にとっては「サーバがどこの国のどのデータセンターにあるか」が、表示速度・法令(データの保管国)・障害時の影響範囲に関わる程度に押さえておけば十分。
確認しておくと役立つ観点は立地(国内 / 海外、災害リスク)・回線品質と冗長性・電源と空調の信頼性・物理セキュリティ・SLA([[sla]] でうたう稼働率)・障害時の連絡体制。「個人情報は国内サーバ限定」のような社内規程があるなら、契約するサービスのデータセンター所在地を確認しておく。地理的に離れた複数拠点にデータを分散する設計(災害復旧)は、要件が明確なときだけ検討すればよい。
落とし穴は、「自社サイトがどのデータセンターで動いているか」を誰も把握しておらず、障害時に問い合わせ先が分からないこと。ほかにも、海外データセンターを使うサービスで法令・データ越境の確認漏れ、SLA の稼働率(例: 99.9% = 年間約 8.7 時間停止)を「絶対に止まらない」と誤解、事業者のデータセンター障害=自社サイトも全滅という単一障害点を意識せず代替手段を用意しない、といった点に注意する。
言葉をよく利用する人
- 情シス
- インフラエンジニア
- Web 担当者(発注側)
- 経営層
- 法務 / 契約担当
会話上での使用例
サービスのデータ保管国を確認する場面
-
Web 担当者
この問い合わせ管理ツール、データセンターはどこの国にありますか
-
法務 / 契約担当
社内規程で個人情報は国内保管限定です。国内データセンターかどうか、契約前に事業者へ確認を取ってください。海外なら委託先管理の手続きが追加で必要です
サーバ障害でサイトが落ちた場面
-
経営層
サイトが見られないと連絡が来た。うちのサーバはどこにあるんだ
-
Web 担当者
契約しているレンタルサーバ会社のデータセンター側で障害が出ています。復旧は事業者対応待ちですが、状況は障害情報ページで追えます。SLA 上は稼働率 99.9% 保証なので、長引けば補償対象です