データセンター

サーバやネットワーク機器を大量に設置・運用するための専用施設です。「DC」「iDC(インターネットデータセンター)」とも呼びます。耐震構造・無停電電源(UPS)・自家発電・高度な空調・物理セキュリティ・冗長化された回線を備え、機器を 24 時間 365 日安定稼働させることに特化しています。クラウド事業者やレンタルサーバ会社、自社運用(オンプレミス)の大企業が、この施設の中にサーバを置いています。

押さえておきたいのは、多くの Web 担当者がデータセンターを直接意識する場面はほとんどないことです。レンタルサーバやクラウドを契約した時点で、その裏側の設備・運用はすべて事業者が引き受けています。担当者にとっては「サーバがどの国のどのデータセンターにあるか」が、表示速度・データの保管国に関わる法令・障害時の影響範囲に関係する、という程度に押さえておけば十分です。

実務で確認しておくべき観点

• 立地と社内規程：「個人情報は国内サーバ限定」といった社内ルールがある場合、契約するサービスのデータセンター所在地が国内かを必ず確認します。
• SLA(サービス品質保証契約)：サービス事業者が約束している「稼働率」や、障害時の連絡体制などを確認します。

※「複数のデータセンターにデータを分散する(災害対策)」といった高度な設計は、明確な要件がある時のみ検討すれば十分です。

実務での落とし穴(よくある失敗例)

• 利用場所を誰も知らない：自社サイトがどの業者のどのデータセンターで動いているか担当者が誰も把握しておらず、障害時にどこへ問い合わせればいいか分からないケース。
• データ越境の確認漏れ：海外のデータセンターを使うサービスを利用した結果、日本の個人情報保護法などで制限される「データの海外持ち出し(データ越境)」の確認から漏れてしまうこと。
• SLA(稼働率)の誤解：「稼働率 99.9%」を「絶対に止まらない」と勘違いするケース。(※99.9% は、計算上「年間で約 8.7 時間」の停止を許容する数字です)
• 代替手段の用意忘れ：「そのデータセンターが止まったら自社サイトも全滅する」という単一障害点(そこが止まると全てが止まる弱点)になっているのに、一時的なメンテナンス画面を別に出すなどの代替手段を考えていないこと。